A/H5N1亜型に対応した新型インフルエンザワクチンが2018年度 全国民に供給可能に

鳥インフルエンザA/H5N1亜型が変異して新型インフルエンザになった時の対策となるワクチンが、来年度には全国民に発生半年以内に供給が可能になると、日本経済新聞が報じていました。

ヒトがほとんど免疫を持っていない病原性の強い新型インフルエンザがパンデミックした時には、相当な被害が想定されますが、その対応策としてはワクチンとノイラミダーゼ阻害薬に代表される抗ウイルス薬くらいしかないわけで、このニュースは朗報ですね。

ただ、これは最も発生が懸念されているH5N1に対するワクチンで、他の亜型が新型に変異した場合はどうなるのだろう？

農林水産省の資料によると、世界のあちこちで最近はH5N1に加えてN5N8などが、家きんや野鳥で確認されているしね。

新型インフルワクチン、第一三共など18年度に自給体制
第一三共など製薬大手が2018年度、新型インフルエンザの国産ワクチンの供給体制を整える。第一三共は製造方法を一部見直し、製造期間を短縮。武田薬品工業は増産にめどをつけた。全国民の接種に必要な約1億3千万人分のワクチンを半年以内に自給できるようになる。国が1千億円の補助金を投じた事業で、当初予定から5年遅れの計画達成となる。
自給の見通しがたったのは、鳥インフルエンザの一種「H5N1型」のワクチン。毎年流行する季節性のインフルエンザと異なり、免疫を持つ人が極端に少ない。毒性も強く、大流行を引き起こす可能性がある。
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新型インフルエンザのワクチンは発生したウイルスの種類を見極めて造る必要がある。国は11年、半年で全国民に必要なワクチンを自給できる体制を整える方針を示した。累計で約1千億円の補助金を、阪大微生物病研究会（阪大微研）を含む4社・団体に交付。13年度末までに1億3千万人分の確保を目指した。