パンデミックH1N1 2009 ワクチンの副反応
パンデミックH1N1 2009(新型インフルエンザ)ワクチンの副反応の状況について、厚生労働省がプレスリリースしていました。
医療関係者に10月19日から接種が始まったパンデミックH1N1 2009 ワクチンの接種後の副反応は、10月29日までの報告では、22,112例中 24例(重篤 5例、非重篤19例)で、割合にすると0.11%(0.02%、0.09%)になっています。この中にはワクチンと副反応との因果関係が不明なものや調査中のものが含まれています。
参照:新型インフルエンザワクチン接種後の副反応の報告状況について (2009.10.23 PDF 636KB)(2009.10.30 PDF 260KB)/厚生労働省
また、自発報告とワクチンを医療機関に納入した数量から推定した副反応の割合は、10月19日から23日接種分の10月26日の時点で0.009%(うち重篤例0.0007%)となっています。
2008年度の重篤な副反応の割合は0.0003%(平成20年度の季節性ワクチン重篤副作用報告)とのことだから、季節性インフルエンザワクチンに比べて副反応の割合は高いということです。
参照:新型インフルエンザワクチンの医療機関納入数量及び接種後副反応報告について (2009.10.28)/厚生労働省 (PDF 496KB)
サンプリングの方法によって副反応の割合が違っているけれど、ワクチン接種による重篤な副反応は、0.002%や0.0007%。多いのか少ないのか。結局はワクチンを打たないことによるリスクとの比較になるのでしょうね。
それと、パンデミックH1N1 2009 ワクチンが医療関係者の接種希望が多くて足りないとNHKが報じていました。
これもワクチンを本当に必要としている人が接種できるような仕組が必要だよね。
また、季節性インフルエンザのワクチンも不足しているみたいで、静岡では接種を希望しても予約がいっぱいで断られることが多いです。僕は毎年、季節性インフルエンザワクチンを接種しているのだけど、今シーズはあきらめました。季節性インフルエンザだって感染すれば重篤な状態になることもあるわけで、基礎疾患のある人や受験生など接種を必要としている人が接種できなくなると困るものね。
それにワクチンは感染した時の病状を緩和するのが主な効果だし。
現時点ではそれほど病原性の高くない今回のインフルエンザや季節性インフルエンザでこういった状態だと、病原性の高い新型インフルエンザがパンデミックした時の混乱が怖いです。
新型インフルエンザワクチンの医療機関納入数量及び接種後副反応報告について
【報告のポイント】
① 接種開始第1週(10月19日~10月23日)の医療機関納入数量は85万人分であり、推定接種者は最大85万人と考えられる(国立病院機構の安全性調査を除く)。
② 接種開始第1週(10月19日~10月23日)に接種を受けた者における、現時点までの報告に基づく副反応報告頻度は、推定接種者数の0.009%、うち重篤症例は0.0007%と計算された。副反応の報告内容は前回公表時と同様であり、変化はない。
③ 接種医療機関の協力をいただき、積極的に報告いただいていることから、重篤症例の報告頻度は例年の季節性インフルエンザワクチンよりも高いものと考えられる。
【注意点】副反応は時間が経ってから報告される事例があることや、実際の接種者数は医療機関納入数量に基づく推定接種者数を下回ること等から、現時点での頻度は暫定的な数字にならざるを得ず、時間とともに変化することに留意が必要である。医療機関での正確な接種者数は1月単位で集計し、それに基づく副反応報告頻度を公表する予定。
2009/10/28/厚生労働省 新型インフルエンザ対策推進本部事務局
医師ら接種希望 大幅に上回る
新型インフルエンザワクチンの優先接種を希望する医療従事者は、予定を大幅に上回る250万人に上っていることが、NHKが行った調査でわかりました。厚生労働省は、妊婦などへの接種が遅れることがないよう、自治体に対し、必要に応じて接種する医療従事者を絞るよう求めています。
新型インフルエンザワクチンは、あらかじめ定めた優先順位に従って接種が進められる予定で、10月19日から医療従事者への接種が始まっています。厚生労働省は、医療従事者への接種については、原則、新型インフルエンザの患者の診療に直接あたる医師や看護師など、100万人を対象としていました。ところが、NHKが47の都道府県に調査したところ、接種を希望する医療従事者は、ほとんどの自治体で予定を上回り、全国でおよそ250万人に上ることがわかりました。このうち神奈川県では、およそ6万人に接種を予定していましたが、新型インフルエンザの診療に直接かかわらない薬剤師や事務職員などを含め、希望者は16万人に上っています。神奈川県では、病床数に応じて医療機関にワクチンを配布し、誰に接種するかの判断は任せることにしましたが、調整に手間取り、医療従事者以降の具体的なスケジュールは、まだ決まっていません。また、ほかの自治体でも、接種を▽医師と看護師に限定したり、▽内科や小児科などの診療科を優先したりするなど、希望者の調整に追われているということです。厚生労働省感染症情報管理室の中嶋建介室長は「重症化の防止という接種の趣旨に沿って必要な人に早くワクチンが届くよう、自治体には、医療従事者についても、きちんと接種対象者を絞ってほしい」と話しています。
2009/10/31/NHK
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