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2018.07.17

ネットのふるさと納税の仕組みを利用して被災自治体に寄付をしました

「平成30年7月豪雨」は西日本を中心に大きな被害が出ています。

気候変動の影響か、防災インフラが想定した以上の雨が降るようになって、明日は我が身だと感じています。

被災地に支援をしたいと思いながら、身の丈にあったことができず、どうしたものか思っていました。

そうした中で、ネットのふるさと納税の仕組みを利用した寄付の方法があると知って、利用しみました。

ふるさと納税を取り扱うサイトはいくつかあって今回のような寄付を受け付ける特設サイトを開設しているようです。

僕は「ふるさとチョイス」の災害支援を使って寄付をしました。


災害支援とは/ふるさとチョイス

ふるさとチョイスの平成30年7月豪雨のページ
・ ふるさとチョイスの平成30年7月豪雨のページ

「ふるさとチョイス」で「平成30年7月豪雨」の寄付を受け付けているのは、本日現在、京都、岡山、広島、鳥取、愛媛、高知、福岡の7府県と岐阜、京都、兵庫、岡山、広島、山口、鳥取、島根、愛媛、高知、福岡、佐賀の府県内の63市町で、被害の大きかった岡山で12市町、広島で14市町と多くなっています。

寄付は、被災自治体が直接受け取る方法と被災自治体を代行して他の自治体が受け取る方法がありますが、寄付する側は意識する必要はありません。

報道される量によって被害の認知に差があるのか自治体によって寄付額の合計に開きがありますが、7月17日22:52時点の総計で4万3千件、7億4千万円が集まっています。

当然ですが、他のふるさと納税とは違って返礼品はありません。

ふるさと納税の仕組みを使って、被災自治体に直接支援できるのは便利です。

ふるさとチョイスのサイトでは、多くの災害を対象としていて、平成30年7月豪雨の他、30年だけでも米原市竜巻、大阪北部地震、島根県西部地震、新燃岳噴火、北陸・北海道豪雪、草津白根山噴火の被害に対する寄付ができます。

手始めに、少し思い入れのある尾道市に少額ですが寄付しました。

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